新着&イベント情報

こんにちは。ミドリーナです。

集中豪雨や突風被害など、自然災害における潜在的なリスクは存在するため、いざという時に備えておくことが重要です。このような背景からも、建物の防災性能を高めたいと考えている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回の記事では、防災リフォームの種類や特徴について徹底解説します。また、防災リフォームで利用できる補助金制度の一例も紹介しますので、リフォームを検討中の方はぜひ参考にしてみてください。

防災リフォームの種類

防災リフォームは大きく以下の4種類に分類することができます。

• 地震に備えるリフォーム
• 暴風に備えるリフォーム
• 火災に備えるリフォーム
• ライフラインを支えるリフォーム

ここからは、上記に挙げた各目的に応じたリフォームの内容について紹介します。

地震に備えるリフォーム

日本は地震大国のため、地震に備えたリフォームを実施することが防災という観点からも重要です。なお、地震に備えるリフォームには、以下のような内容が含まれます。

• 耐震補強工事
• 軽量屋根への葺き替え工事
• ブロック塀の撤去・交換工事

建物自体の耐震性に問題がある場合、耐震補強工事を実施することで防災性能を高めることができます。また、屋根の重量が重いと耐震性の観点からも問題が生じるため、軽量な屋根材に葺き替えることで耐震性能を向上させることが可能です。

また、大きな地震が生じるとブロック塀が倒壊してしまうリスクもあります。そのため、高さを変更したり、軽量なアルミフェンスに交換するといった工事も効果的な防災リフォームといえるでしょう。

暴風に備えるリフォーム

台風などの暴風が発生すると、飛来物によって建物が破損したりする可能性があります。そのため、以下のような暴風に備えたリフォームを実施しましょう。

• 防犯ガラスへ交換する
• 雨戸やシャッターの設置

通常の窓ガラスは軽い衝撃で破損し周囲に飛び散ってしまうため、破損しても飛散しにくい防犯ガラスに交換するというリフォームも効果的です。また、飛来物が窓に直接当たらないようにするためには、雨戸やシャッターなどを取り付けるというのも効果的といえるでしょう。

火災に備えるリフォーム

住宅火災における年間死亡者数は毎年1,000人を超えているため、火災に備えることが必要です。なお、火災に備えたリフォームは以下のとおりです。

• 住宅用自動消火器
• IHクッキングヒーター

火の手が回ってしまうのを防ぐためには、火災時に自動的に消化剤がまかれる住宅用自動消火器なども有効です。また、IHクッキングヒーターにすることで火が燃え移る心配もなくなるため、火災対策としては効果的といえるでしょう。

ライフラインを支えるリフォーム

災害が発生した場合、電気、ガス、水道といったライフラインの供給もストップします。そのため、ライフラインをさせるための防災リフォームも必須といえるでしょう。なお、ライフラインを支えるリフォームとしては、以下のようなものが挙げられます。

• 太陽光発電システム
• 家庭用蓄電システム
• 非常時給水タンクシステム

例えば、災害時に電気の供給をまかなうためには、太陽光発電システムや家庭用蓄電システムが非常に効果的です。自家発電できる環境を整えておくことで、災害時における電源を確保できます。

また、非常時給水タンクシステムを導入すれば、災害時に水を確保することが可能です。断水でライフラインが断絶した際にも、貯水システムがあれば水の不安が解消して安心して暮らすことができます。

防災リフォームで活用できる補助金制度の例

防災リフォームで活用できる補助金制度には、以下のようなものがあります。

• 長期優良住宅化リフォーム推進事業
• 子育てエコホーム支援事業
• 地方公共団体の各制度

ここからは、防災リフォームで活用できる代表的な補助金制度の特徴について詳しく解説します。

長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業とは、住宅の性能向上リフォーム工事が対象になっている補助金制度になります。

補助の限度額は事業タイプによって異なり、評価基準型の場合は1住戸あたりにつき80万円となっています。一方で、認定長期優良住宅型の場合については、1住戸あたりにつき160万円が上限となっています。

子育てエコホーム支援事業

子育てエコホーム支援事業とは、子育て世帯や若者夫婦世帯による高い省エネ性能を有する住宅の取得や、既存住宅の省エネ改修に対して支援する目的で運用されている補助金制度になります。

例えば、本制度では蓄電池などを設置する際にも補助金として活用することができます。なお、リフォームにおける補助上限は、子育て世帯・若者夫婦世帯で30万円、その他の世帯は20万円が上限となっています。

なお、長期優良リフォームを実施する際には、子育て世帯・若者夫婦世帯で45万円、その他の世帯は30万円が上限になります。

地方公共団体の各制度

地方公共団体ではさまざまな制度を実施しているため、防災リフォームに活用できる場合があります。例えば、東京都文京区では、家庭用蓄電システムを設置する場合、上限20万円まで性の王に応じて助成金が支給されます。

また、東京都品川区では、雨水利用タンクを設置する場合に購入費用の2分の1まで助成金が支給されます。その他にも、東京都世田谷区では建物の耐震化における診断費用や耐震改修工事の費用に対して助成金が支給されます。

ここでは東京都の事例を一部紹介しましたが、お住まいの各自治体においてさまざまな制度が実施されています。そのため、利用できる制度がないか事前にチェックしておくことをおすすめします。

まとめ

地震や暴風、火災などの防災に備えたリフォームを実施しておくことで、自然災害にも強い住宅にすることができます。また、ライフラインを支えるリフォームを実施すれば、安心して暮らすことができるでしょう。

なお、防災リフォームを実施する際には、さまざまな補助金制度を活用することができます。自費負担の費用を減らすためにも、各補助金制度を活用して防災リフォームを実施しましょう。

Midoriでは年間1,000件以上のリフォーム施工実績があります。防災リフォームをお考えの方は、お気軽にお問い合わせください。

Midoriのリフォームサービス一覧はこちら

関連記事
耐震リフォーム工事の注意点は？補助金・助成金についても解説
木造住宅の耐震補強をしたい!耐震リフォームの種類と費用相場をご紹介