一軒家の耐震工事の方法とは？費用の目安や補助金制度についても解説

2025.04.18 12:05

耐震リフォーム

こんにちは。ミドリーナです。

地震大国の日本において、一軒家の耐震性は家族の命を守るうえで欠かせない重要な要素です。特に昭和56年以前に建てられた住宅は旧耐震基準で設計されているため、耐震性に不安があるケースも少なくありません。

そこで本記事では、一軒家における耐震工事の方法とその種類をわかりやすく解説します。また、耐震工事の費用目安や補助金制度についても詳しく紹介しますので、これから耐震リフォームを検討している方は、ぜひ参考にしてください。

家の耐震工事の種類

一口に耐震工事といっても、その方法は一軒家の構造や築年数、現在の状態によってさまざまです。耐震性を高めるためには、どの部分をどのように補強するかを適切に見極める必要があります。

そこでここからは、住宅の耐震性を向上させるための代表的な工事の種類について詳しく解説します。耐震リフォームを検討するうえで、まずは各工事の特徴と目的を把握しておきましょう。

基礎補強

基礎補強は、建物の土台である基礎部分の耐震性を高める工事です。特に古い住宅では、無筋コンクリートや劣化した基礎が使われていることがあるため、地震時に倒壊リスクが高まります。

補強方法としては、既存の基礎に鉄筋コンクリートを増し打ちする「増し基礎」や、炭素繊維シートや鋼板を巻き付ける工法などがあります。基礎は見えにくい部分ですが、家全体の強度に大きく関わるため、耐震診断で問題があれば優先的に補強すべきポイントです。

壁の補強

壁の補強は、建物の揺れに対する耐震性を高める工事で、倒壊を防ぐうえで非常に効果的です。耐力壁が不足していたり、バランスが悪かったりすると、地震の際に建物全体が歪んでしまう恐れがあります。

補強方法には、構造用合板の貼り付けや、筋交い（ブレース）の追加、開口部の縮小などがあります。特に1階部分の耐力を強化することで、上階の重さを支える力が増し、倒壊リスクを大きく軽減できます。

金物補強

金物補強は、木造住宅において柱・梁・土台などの接合部を強化する工事です。地震によって柱が引き抜かれたり、構造材同士がずれてしまうのを防ぐ目的があります。代表的な金物には、ホールダウン金物、羽子板ボルト、プレート金物などがあります。

これらを適切に配置することで、建物全体が一体となって揺れに耐えやすくなります。施工規模も比較的小さく、コストを抑えつつ効果的に耐震性を高められるのが特徴です。

屋根の軽量化

屋根の軽量化は、建物上部の重量を減らすことで地震時の揺れを抑え、倒壊リスクを低減する工事です。特に瓦屋根は重いため、金属屋根（ガルバリウム鋼板など）や軽量スレート瓦に葺き替えることで、建物全体の重心が下がり揺れに強くなります。

また、見た目の印象も新しくなり、防水性や断熱性の向上も期待できます。単体でも効果がありますが、他の補強工事と組み合わせることで、より高い耐震性を実現できます。

家の耐震工事における費用目安

耐震工事の費用は、工事の内容や建物の状態によって大きく異なります。部分的な補強（壁や金物など）であれば数十万円程度で済むこともありますが、家全体を補強する本格的な工事になると、100万円〜300万円以上かかることもあります。

また、耐震診断にも10万〜50万円程度の費用が必要です。費用を正確に把握するには、信頼できる業者に診断を依頼し、詳細な見積もりを取ることが大切です。補助金の活用も視野に入れましょう。

家の耐震工事で使える補助金・助成金制度について

耐震工事は住まいの安心を得るために大切な投資ですが、決して安価とはいえないのも事実です。そこでぜひ活用したいのが、国や自治体による補助金・助成金制度です。

ここからは、耐震工事に使える主な補助制度の内容や、申請時に押さえておくべき条件、注意点などを具体的に紹介します。制度を上手に活用すると費用の負担を大きく軽減できるので、後悔しないためにも正しい情報を事前にチェックしておきましょう。

国や自治体の補助金制度の例

耐震工事には多くの自治体で補助金制度が設けられており、耐震診断に数万円、耐震改修に数十万〜100万円以上の助成が受けられる場合があります。例えば、東京都板橋区では診断に最大10万円、改修工事に最大75万円の補助が出る制度があります。

また、国の支援として「住宅・建築物安全ストック形成事業」もあり、自治体を通じて活用されます。地域によって内容が異なるため、詳細は市区町村の窓口で確認するのが確実です。

補助金を受けるための条件

補助金を利用するにはいくつかの条件を満たす必要があります。一般的には、昭和56年（1981年）5月以前に建てられた旧耐震基準の住宅であること、所定の耐震診断で倒壊の可能性があると判定されることが挙げられます。

また、補助対象工事を自治体が指定する業者が実施することや、工事前に申請を済ませることも重要な条件となるのが一般的です。条件を満たさないと補助が受けられないため、申請前にしっかり確認しましょう。

補助金を使う際の注意点

補助金を活用する際は、いくつかの注意点があります。まず、工事着工前に必ず申請を行う必要があり、申請後に審査・承認を経てからでないと工事に着手できません。また、年度ごとの予算枠があるため、申請が集中すると早期に締め切られることもあります。

なお、内装リフォームなど補助対象外の工事費用は自己負担になる点にも注意が必要です。スムーズに活用するには、早めに自治体や専門業者に相談しましょう。

下記の記事では、耐震リフォーム工事の注意点について詳しく解説しているので、こちらも参考にしてください。
耐震リフォーム工事の注意点は？補助金・助成金についても解説

まとめ

家の耐震工事は、大きな地震から命と財産を守るための重要な備えです。基礎や壁、接合部、屋根などを総合的に補強することで、建物の倒壊リスクを大幅に減らすことができます。

工事費用は決して安くはありませんが、国や自治体の補助金制度を活用すれば、負担を軽減しながら安心な住まいを実現できます。まずは耐震診断を受け、自宅の状態を把握することから始めてみましょう。

リフォーム会社Midoriでは、一軒家の耐震リフォームをはじめ、様々な種類のリフォームにおいて、年間1000件以上の施工実績をもっています。リフォームに関するお悩みをおもちの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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