【2025年】お風呂リフォームの補助金について解説！基本的な費用目安や工事内容もご紹介

2025.04.21 13:35

こんにちは。ミドリーナです。

「お風呂リフォームで補助金制度を活用できるの」と疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。実は、お風呂リフォームに使える補助金制度は国や地方自治体に複数存在します。しかも、条件を満たせば数十万円の補助が受けられることもあります。

そこでこの記事では、2025年における最新の補助金制度をはじめ、補助金を使う際の注意点や申請のポイントまでわかりやすく解説します。費用を抑えつつ快適なお風呂空間を実現するためにも、ぜひ参考にしてください。

お風呂リフォームに使える主な補助金制度

お風呂のリフォームにかかる費用は決して安くありませんが、一定の条件を満たせば補助金を利用して費用負担を軽減することができます。補助制度は国や自治体によってさまざまな種類が用意されており、バリアフリー化、省エネ対応、住宅性能の向上など、目的に応じて使えるものが異なります。

そこでここからは、2025年現在利用できる代表的な補助金制度について、それぞれの特徴や対象となる工事内容、補助額の目安をわかりやすくご紹介します。

【国の制度】長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、既存住宅の性能を向上させるために国が支援を行う制度です。お風呂リフォームにおいては、高断熱浴槽の設置や浴室の断熱改修、バリアフリー化などが対象となります。

補助額は工事内容に応じて変動し、最大で210万円まで補助されるケースもあります。利用には事前申請が必要で、リフォーム業者も制度に登録された事業者であることが条件です。住宅全体の性能向上を視野に入れたリフォームを検討している方にとって、有効な補助金制度といえるでしょう。

令和6年度長期優良住宅化リフォーム推進事業ページはこちら

【国の制度】介護保険制度

介護保険制度では、要支援・要介護の認定を受けている方が在宅での生活を安全に続けられるよう、住宅改修に対して補助が出ます。お風呂に関する対象工事には、手すりの設置、段差の解消、滑りにくい床材への変更などが含まれており、最大で20万円（1～3割の自己負担）までの補助が受けられます。

申請にはケアマネジャーのアセスメントが必要で、事前の申請手続きが必須です。高齢者のいる家庭で安全性を高めるためのリフォームを検討している場合、非常に活用しやすい制度です。

介護保険制度について詳しくはこちら

【地方自治体】地域ごとの補助金制度

地方自治体では、それぞれの地域特性や高齢化対策、環境政策などに応じて独自の補助制度を設けていることがあります。例えば、高齢者の住環境改善を目的としたバリアフリー改修、省エネ設備導入に対する補助、老朽化住宅の改修支援などが対象となることがあります。

補助額や条件は自治体によって大きく異なり、数万円から数十万円の補助が出る場合もあります。最新情報は各市区町村の公式ホームページや窓口で確認が必要です。

【省エネ関連】住宅省エネ2025キャンペーン

住宅省エネ2025キャンペーンは、家庭のエネルギー消費を抑えるための省エネリフォームを支援する国の制度です。お風呂まわりでは、高断熱浴槽、節湯水栓、高効率給湯器（エコキュート等）などの導入が補助対象となり、設備ごとに定められた額が交付されます。

登録された事業者による施工と、所定の申請手続きが必要です。光熱費の削減にもつながる制度であり、断熱・省エネを意識したお風呂リフォームを検討する方におすすめです。

住宅省エネ2025キャンペーンについて詳しくはこちら

お風呂リフォームの補助金を使う際の注意点

補助金制度を利用すれば、お風呂リフォームにかかる費用を大幅に抑えられる可能性があります。しかし、申請にはさまざまな条件や手続きがあり、内容をよく理解していないと補助が受けられなかったり、申請自体が却下されてしまうこともあります。

そこでここからは、補助金を利用する際に特に注意したいポイントを4つに絞って解説します。制度を確実に活用するために、申請前にしっかりと確認しておきましょう。

補助金の併用はできないことがある

お風呂リフォームに複数の補助制度が存在しても、同じ工事内容に対して複数の補助金を併用できないケースが多くあります。例えば、国の補助金と自治体の補助金が重複して申請できないこともあるので注意しましょう。

制度ごとに必ず確認し、最も補助額の大きい制度や、自分にとって条件が合う制度を選ぶことが重要です。誤って併用申請をすると、不支給となる場合もあるため注意しましょう。

申請受付の締め切り日に注意する

補助金制度には受付期間が設けられており、年度ごとに締め切り日が異なります。また、予算の上限に達した時点で受付終了となる制度も多く、人気の高い制度では想定より早く締め切られることもあります。

そのため、ギリギリに申し込むのではなく、余裕をもって申請の準備を進めることが大切です。リフォーム業者と相談しながら、対象となる制度のスケジュールを把握し、できるだけ早めに申請書類の準備と手続きを行いましょう。

必要書類の不備に注意する

補助金申請時には、見積書・契約書・施工前後の写真・図面などの提出が必要です。これらの書類に不備や不足があると、審査で不承認となる可能性があります。特に写真の撮り忘れや記載内容の相違、書類の期限切れには注意が必要です。

提出書類はリフォーム業者と確認し、万全の状態で申請しましょう。不備によって申請がやり直しになると、受付期間内に間に合わないおそれもあります。

対象リフォーム業者の指定があることも

多くの補助金制度では、申請や工事を行う業者に対して「登録事業者であること」という条件があります。例えば、住宅省エネキャンペーンでは登録された施工業者でなければ補助の対象になりません。

補助金の対象かどうかを判断するうえで、業者選びは非常に重要です。契約前に必ず「この工事は補助金対象か？」「業者は登録済みか？」という点を確認し、制度を確実に利用できるようにしましょう。

まとめ

お風呂リフォームに補助金を活用すれば、経済的な負担を大幅に軽減することができます。しかし、制度の種類ごとに条件や申請方法が異なるため、注意深く確認しながら進めることが欠かせません。

併用の可否や申請期限、書類の正確性、業者の適格性などは、補助金受給の可否を左右する重要なポイントです。制度をうまく活用し、安心・快適なお風呂空間をお得に実現しましょう。

リフォーム会社Midoriでは、浴室リフォームをはじめ、様々な種類のリフォームにおいて、年間1000件以上の施工実績をもっています。リフォームに関するお悩みをおもちの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

Midoriの浴室リフォームはこちら

新着&イベント情報